この概念は、OECD（経済協力開発機構）が「教育とスキルの未来2030プロジェクト」で提唱したもので、2019年に「OECDラーニング・コンパス（学びの羅針盤）」として発表されました¹。このプロジェクトでは、予測が困難な社会に対応できるように、子どもたちに必要な資質・能力を考えることが目的です。
「子ども Agency」の概念は、以下のような点に基づいています。
子どもは、自分の興味や好奇心に従って、自ら学びを探求することができます。 子どもは、自分の学びに関わる目標や方法を自分で決めたり、評価したりすることができます。
子どもは、自分の学びや生活において、他の人と関わったり、協力したりすることができます。 子どもは、自分の意見や感情を表現したり、他者の視点を理解したりすることができます。
子どもは、自分の学びや生活において、自分の権利を認識したり、主張したりすることができます。 子どもは、自分の学びや生活に関する意思決定に参加したり、影響を与えたりすることができます。
「子ども Agency」の概念は、現代の教育に大きな影響を持っています。
日本の教育では、すでにエージェンシーの考えを含んでいると言えます。
教育基本法では、「公共の精神に基づき、主体的に社会の形成に参画し、その発展に寄与する態度を養うこと」という教育の根本が示されています。
また、新学習指導要領では、「主体的に学習に取り組む態度も含めた学びに向かう力や、自己の感情や行動を統制する力、よりよい生活や人間関係を自主的に形成する態度等が必要となる」と述べられています。
教育基本法や新学習指導要領で「子どもAgency」が記されていることがわかります。
しかし、教育現場、保育現場はどうでしょうか。
教育者は、自らの専門性や経験に基づいて授業を展開するとともに、子どもと一緒に考え、作り上げていくというプロセスが重要です。教師は、学び続ける教師の実践者であることが求められます。
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